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2020年~2021年は、新型コロナウイルスの感染拡大により、社会が大きく変化した年です。デジタルトランスフォーメーション(DX)の重要性が語られ、テレワークも急速に浸透し、多くの企業がビジネスモデルの転換を迫られました。
この流れのなかで、急速に注目が高まっているIT技術が、場所を問わずにシステムを運用できる「Anywhere Operations」です。この記事では、注目度が高まっている背景や今後の将来性について紹介します。
Anywhere Operationsは文字通り、どんな場所にいてもシステムの運用体制を確保できるITオペレーディング・モデルです。コロナ禍でテレワークが推進されたため、クラウドシステムの活用とともに、今後の企業運営を大きく変える技術として注目されています。
コロナ禍で非接触が推奨されたため、従業員がどこにいても働ける仕組みと、効率のいい顧客サポート体制の価値が高まりました。ガートナー社は、2023年末までに40%の企業がAnywhere Operationsによる運用体制を確保するという予測を発表しています。これからは、業務効率化と運用負荷の軽減が進み、従業員にとっても顧客にとっても最適なサービスが続々と生まれていくでしょう。
Anywhere Operationsのメリットは、在宅勤務や、顧客とのやり取りだけにとどまりません。生産性の高いシステム、セキュアなアクセスの確保、クラウド/エッジ・インフラストラクチャといった幅広い分野の技術を駆使して、価値が高いサービスを提供するシステム全体を指します。
Anywhere Operationsの実現には、RPA、AI、IoTなどの先端技術を駆使したデジタルトランスフォーメーション(DX)化やハイパーオートメーション化がひとつのカギになります。業務をハイパーオートメーション化しておけば、人がすべき仕事だけをテレワークで進めるという運用が可能なため、スムーズにAnywhere Operationsへ移行することが可能です。
そんななかでソルクシーズは、「DXで日本のビジネスを導く」というメッセージを発信し、顧客企業のDX推進を積極的にサポートしています。
今後、新型コロナウイルスの感染拡大が終息したとしても、テレワーク推進の流れは変わらないでしょう。むしろ、どこにいても仕事ができ、企業のサービスにアクセスできるという流れは加速していきます。企業はAnywhere Operationsをうまく活用しながら、ビジネスを推進していくことが重要です。
コロナ禍以外にも、今後、世の中が大きく変化する事態が訪れるかもしれません。困難に直面したとしても柔軟に対応し、迅速に変化をもたらすことができるビジネスモデルが求められます。どこからでも安全にアクセスできるAnywhere OperationsやIT基盤の導入の重要度は、ますます高まるでしょう。
Anywhere Operationsが進むと、デジタルを使いこなせる人と使いこなせない人で、得られる情報や受けられるサービスに大きな差が出てきます。今後は、リテラシーのギャップを埋めるべく使いやすいUI(ユーザーインターフェース)の開発が求められます。また、製造業などでは、熟練の技術者が持つ経験や勘をシステムに落とし込む必要があります。
これからのシステムエンジニアには、さまざまな業界の現状とニーズを把握する力、現場が求めているものを具体的な仕様に落とし込む力、ユーザー企業を丁寧にガイドする力が今まで以上に求められるでしょう。
Anywhere Operationsを推進するため、IT企業だけでなく、ユーザー企業でもシステムエンジニアのニーズが高まるといわれています。IT技術に加えて、課題をシステムに落とし込む力があるプロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーは、ますます重宝されるでしょう。 次回の「注目のITトレンド2021」は、コロナウイルス感染以降、ニーズが高まっている「ゼロトラスト」について紹介します。
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